英語力がなくても仮想通貨投資が一切不利にはならない訳とは

仮想通貨で英語が必要な3つの状況とは？

仮想通貨で英語が必要な状況は限られている

仮想通貨取引で英語が必要な場面は、実は非常に限られています。

• 海外の仮想通貨取引所を使う
• 海外のICOに出資する
• 海外の投資家の発信する情報を閲覧する

基本的には上記の3つのシチュエーション上のみ英語が必要となります。それぞれ見ていきましょう。

海外の仮想通貨取引所を使う

海外の仮想通貨取引所を使う場合は当然英語が必要となります。大手の仮想通貨取引所の中には取引システム上で使用する言語を選べるものもあります。そのような取引システム上では英語力がなくても問題ないと思われがちですが、契約時のやり取りは基本的に英語で書かれています。全く英語ができない人は、そもそも仮想通貨取引所で口座を開設することはできないでしょう。

また、仮想通貨取引にはさまざまなアクシデントが起こるのが一般的です。何か取引上のトラブルがあった際に、仮想通貨取引所へ問い合わせる時に必ず英語が必要となってしまいます。さらに、仮想通貨取引所のメンテナンス情報なども英語でのみ発信されていることが一般的です。海外の仮想通貨取引所を使う場合は英語力が必須となるのは間違いないでしょう。

海外のICOに出資する

海外のICOに出資する場合も英語力が必要でしょう。ICOに出資するかどうかを決める最も重要な情報は、ICOが発行元の「ホワイトペーパー」です。ホワイトペーパーは最低でも数十ページにも及ぶ英語のドキュメントなため、それをすべて読みこなすための高度な英語力が必要となってしまいます。

ホワイトペーパーにはICOのビジネスモデルや将来性、また仮想通貨モデルとなる技術概要などが書かれており、一般的なビジネス英語文書よりも難解な英語が使われている傾向にあります。あまり英語が得意でない人が海外のICOに出資するのはハードルが高いといわざるを得ません。

海外の投資家の発信する情報を閲覧する

海外には影響力の大きい仮想通貨専門の投資家が存在します。ツイッターやブログなどで投資家が発信する情報をいち早く収集するのも、仮想通貨投資で安定した収益を得るためには大事です。また仮想通貨に関するニュースサイトなどは、日本国内よりも海外のものの方が情報は早く、情報の質も深い傾向にあります。ある程度であれば翻訳をしながら読むこともできます、がどうしても誤訳などで正確な情報を読み取ることが難しくなってしまうでしょう。英語力があるほうがより広く＆より深い仮想通貨に関する情報を入手できるため、仮想通貨投資で収益を出しやすくなるかもしれません。

日本の国内仮想通貨取引所であれば英語が一切できなくても大丈夫

このように、英語力があるほうが仮想通貨投資でアドバンテージを得られるのは間違いありません。確かに英語力がある人の方が、英語力がない人よりも仮想通貨に関して最新の情報を得やすいのは事実です。しかし英語力がないからといって仮想通貨で収益をあげられないというわけでありません。 日本国内では多くの大手仮想通貨取引所が存在しています。

日本の仮想通貨取引所であれば英語力は一切必要ありません。口座の開設、仮想通貨の取引、トラブルの対応問い合わせなどは全て日本語で行うことができます。2014年頃までは海外の仮想通貨取引所に比べて、日本の仮想通貨取引所は取引システムなどが貧弱で使いづらい側面がありました。

また、仮想通貨取引に関わる手数料も海外と比べて高いため、当時仮想通貨に対して投資していた人は海外の取引所を積極的に使っていたという側面がありました。しかし現在は日本の仮想通貨取引所も先進的な取引システムや、高度なハッキング防御システムなどを導入しています。手数料も海外の取引所と同等かそれ以下に設定されているところも多く存在します。

もはや英語力がないから仮想通貨で収益をあげられないというのは過去の考え方といえるでしょう。仮想通貨は英語力の有無はもちろんのこと、投資するための資金や年齢、性別、あるいは居住地などを一切問わない非常にオープンで公平な投資対象なのです。英語力がないからといって仮想通貨への投資に及び腰になっている人は、全く心配する必要はありません。